最新情報
- プロフィタビリティ・レビュー(profitability review:PR)
- バリューレビュー(value review:VR)
- コストレビュー(cost review:CR)
- デザインレビュー(design review:DR)
- 顧客満足度(customer satisfaction:CS)
- DTR(design to requirements)
- コンセプト・エンジニアリング
- 詳細原価見積
- 概算原価見積
- 見積原価
当サイトの更新情報をお届けします!フィードの購読はこちらから。
見積原価
過去の経験や知識、ならびに将来の原価発生に関する情報に基づいて、
製品やサービスなどの原価を現時点の物価で計算すること(原価評価)と、
その原価が将来の物価変動や需要・供給の関係の変動に伴って
変化するものを予測すること(原価予測)を含む。
原価評価は技術的計画(図面など)を金額に置き換えたものであり狭義の
原価見積もりである。ときには仕様原価ともいう。
原価予測は主として将来における経済変動や物価変動を加味して
原価評価値を修正することである。
概算原価見積
これは詳細原価見積以外の原価見積を全て含んだ広い概念で、
その内容はかなり多様なものが含まれる。
原価見積結果の正確性(また精度)から超概算原価見積
(予算取り見積・企画構想段階の見積などで使用)、一般的概算原価見積、
準詳細原画見積などに分類される。
概算見積は正確さよりも迅速性をより重視したもので、開発設計段階では
何回となく行われ目標原価の達成がチェックされる。
それは主として、コストテーブルを用いて行われる。
詳細原価見積
原価見積結果の正確性が高いものを総称していう言葉であるが、
正確性の高さの程度は企業により異なり画一的ではない。
一般的にいわれている詳細原価見積は製品やサービスを構成している
要素を細分化してとらえ、これらの末端の構成要素の原価をコストテーブル
などによって詳細に見積り、これを積み上げていって仕組品や半製品などの
原価を算出し、さらにこれらを積み上げ加算することにより製品やサービスの
全体原価を算出するものである。
原価見積は詳細に計算することは必ずしも正確性を保証するものでない。
正確性の高い原価見積はこの方法以外にも比較的簡便にして実用的な方法がある。
コンセプト・エンジニアリング
これは新製品などの企画段階で合理的に製品などの個性付け・特徴づけをし
ヒット製品などをつくる方法論である。
新製品の場合は、いかにして顧客が喜んで購入・使用し、
かつメーカーも満足するものを創造するかに関する方法論であり、
その主内容は製品コンセプト・メーキングと採算性分析の方法論である。
DTR(design to requirements)
これは製品やサービスを開発するときに出される最も重要な要求事項であり、 代表的なものは、 ①顧客の要求(機能、価格、納期) ②機能上の特性 ③原価要求 ④環境対応上の要求などがある。 開発設計者は、これを満足させるように設計する必要がある。
顧客満足度(customer satisfaction:CS)
「顧客の要求事項が満たされている程度に関する顧客の受け止め方」
(ISO9000:2000規格3.1.4のことである。
別の表現をすると、顧客(消費者・使用者・利用者など)が製品やサービスを
どう受け入れどう評価しているかを満足度で表現したものである。
デザインレビュー(design review:DR)
新製品などの開発設計への諸々の要求事項、機能、日程、コストなどが漏れなく、
製造仕様書に充足されるようにするために、組織横断的・全体的会議体によって、
その充足状況を審査し、充足不足ならば充足させて、次の開発設計段階へ
進ませることを決定することである。
コストレビュー(cost review:CR)
これは新製品などの開発設計段階で目標原価(目標製造原価など)を達成するために、
組織横断的な会議体によって、その達成状況を審査し、達成できそうになければ達成
できるめどを立てた上で、次の開発設計段階へ進ませることを決定することである。
バリューレビュー(value review:VR)
新製品などの企画・開発設計段階で設定された価値目標(機能やコストの達成目標、
価値の程度の達成目標など)を達成するために、制度として(会議体など)この達成状況を
審査し、達成できそうになければ、達成できるめどを立てた上で次の開発設計段階へ
進ませることを決定することである。
プロフィタビリティ・レビュー(profitability review:PR)
新製品や新サービスを提供するに当たり、設定された目標利益(率)が獲得できるか否か
を、その全ライフサイクル(製品企画、開発設計、製造、物流、販売、販売後サービス、廃棄
など)において組織横断的・全社的会議体で審査し、その獲得ができそうになければ適切な
改善措置を構ずることである。