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発行: 社団法人日本バリューエンジニアリング協会
監修: 上野 一郎
編集代表:土屋 裕
田中 雅康
中神 芳夫
目次 :
第1章 VEの概要
- 1.1 VEの必要性
- 1.2 VEの歴史的な経緯
1.2.1 米国におけるVEの歴史
1.2.2 日木におけるVEの歴史 - 1.3 VEの概念
1.3.1 VEの定義
1.3.2 VEの基本原則
1.3.3 VEの適用対象と適用段階
1.3.4 VEの適用過程 - 1.4 VEにおける価値の概念
- 1.5 バリュー・マネジメント
- 1.6 バリュー・力ルチヤ―
- 2.1 VEの適用における情報
2.1.1 情報とは
2.1.2 VEの適用に必要な情報の分類 - 2.2 VEの適用における情報の必要性
2.2.1 特定対象へのVE適用のマネジメントにおける情報の必要性
2.2.2 VE実施手順の実施過程における情報の必要性 - 2.3 情報収集の原則
- 2.4 情報の収集と活用
2.4.1 情報の収集方法
2.4.2 情報の加工、蓄積.保管、維持 - 2.5情報の組織的活用事例
2.5.1 製造分野における情報の活用事例(マツダ株式会社)
2.5.2 建設分野における情報の活用事例(大成建設株式会社)
2.5.3 サ―ビス分野における情報の活用事例(日立電子サ―ビス株式会社)
- 3.1 機能定義段階
3.1.0 概要
3.1.1 VE対象の情報収集
3.1.2 機能の定義
3.1.3 機能の整理 - 3.2 機能評価段階
3.2.0 概 要
3.2.1 機能別コスト分析
3.2.2 機能の評価
3.2.3 対象分野の選定 - 3.3 代替案作成段階
3.3.0 概 要
3.3.1 アイデア発想
3.3.2 概略評価
3.3.3 具体化
3.3.4 詳細評価 - 3.4 VE実施手順におけるコンピユ―タの活用
3.4.1 コンピュータ活用の必要性
3.4.2 コンビュ―タにおけるデータベースの有効性
3.4.3 コンビュ―タ活用による広範な情報収集
3.4.4 VE活動におけるソフトウェアの活用
- 4.1 VE提案
- 4.2 代替案のプレゼンテ―ション
- 5.1 製造分野における適用
5.1.0 概 要
5.1.1 開発設計段階における製品への適用
5.1.2 製造段階における製品への適用
5.1.3 製造工程における適用
5.1.4 設備設計段階;こおける適用
5.1.5 調達資材における適用 - 5.2 建設分野における適用
5.2.0 概 要
5.2.1 技術開発における適用
5.2.2 企画.設計段階における適用
5.2.3 施工段階における適用
5.2.4 調達段階における適用
5.2.5 使用段階における適用 - 5.3 サ―ビス分野における適用
5.3.0 概 要
5.3.1 サ―ビス分野における適用対象
5.3.2 サ―ビス分野における適用段階
5.3.3 サ―ビス分野における適用万法 - 5.4 管理.間接業務にあける適用
5.4.0 概 要
5.4.1 管理・間接業務の意味と適用業務
5.4.2 管理・間接業務における適用対象
5.4.3 管理・間接業務における適用段階
5.4.4 管理・間接業務における適用方法
- 6.1 製造分野における適用事例
6.1.1 開発設計段階における製品への適用事例(シャ―プ株式会社)
6.1.2 開発設計段階における製品への適用事例旧産自動車株式会社)
6.1.3 製造段階における製品への適用事例(KYB株式会社)
6.1.4 製造段階における製品への適用事例(新日軽株式会社)
6.1.5 製造工程における適用事例(松下電器産業株式会社)
6.1.6 調達資材における適用事例(オムロン株式会社) - 6.2 建設分野における適用事例
6.2.1 設計段階における適用事例(建設VE研究会の事例)
6.2.2 設計段階における適用事例(建設VE研究会の事例)
6.2.3 施工段階における適用事例(東日本旅客鉄道株式会社)
6.2.4 施工段階における適用事例(株式会社フジタ) - 6.3 サ―ビス分野における適用事例(日立建機株式会杜)
- 6.4 管理.間接業務における適用事例(株式会社二コン)
- 6.5 小集団活動における適用事例(株式会社ディ―・エー・シ―)
- 6.6 環境に配慮した製品設計における適用事例(株式会社リコ―)
- 7.1 製品企画・開発設計に活用される技法
7.1.0 概要
7.1.1 需要予測分析
7.1.2 市場調査法
7.1.3 売価設定法
7.1.4 採算分析
7.1.5 LCC分析
7.1.6 生活研究
7.1.7 コンジョイント分析
7.1.8 品質機能展開(QFD)
7.1.9 多変量解析
7.1.10 因子分析
7.1.11 主成分分析 - 7.2 VE計画に活用される技法
7.2.0 概 要
7.2.1 対象テーマの選定のための技法
7.2.2 目標設定のための技法
7.2.3 チーム編成のためのスキル分析技法
7.2.4 工数見積 ・日程計画の技法 - 7.3 機能分析(機能定義、機能評価)に活用される技法
7.3.0 概 要
7.3.1 問題点の機能置換による機能の定義法
7.3.2 機構にもとづく機能の整理法
7.3.3 FAST による機能の整理法
7.3.4 FSM 法による機能の整理法
7.3.5 ベンチマーキング、テアダウン
7.3.6 貢献度・達成度分析法
7.3.7 適正価値圏による改善目標の設定法 - 7.4 代替案作成(発想、評価)に活用される技法
7.4.0 概 要
7.4.1 ブレーンスト―ミング法
7.4.2 シネクティクス法
7.4.3 ゴ―ドン法
7.4.4 希望点・欠点列挙法
7.4.5 入出法
7.4.6 焦点法
7.4.7 順位づけ評価法
7.4.8 重みづけ評価法
7.4.9 チェックリスト法
7.4.10 DFMA
- 8.1 組織におけるVE教育・訓練の必要性
- 8.2 VE教育・訓練の対象者
- 8.3 VE教育・訓練の内容と形態
- 8.4 VE教育・訓練のカリキュラム
8.4.1 初級レベルのカリキュラム
8.4.2 申級レベルのカリキュラム
8.4.3 上級レベルのカリキュラム
8.4.4 管理者用のカリキュラム - 8.5 VE適用への啓発
- 8.6 VE教育・訓練の事例
8.6.1 VE教育・訓練の事例(西日本旅客鉄道株式会社)
8.6.2 VE教育・訓練の事例(三菱電機株式会社)
- 9.1 チーム活動における人間要素
- 9.2 VEチームの編成
- 9.3 チーム力発揮の要件
9.3.1 チームメンバ―の積極的参画
9.3.2 チームメンバ―への動機づけ
9.3.3 適切なコミュニケ―ション
9.3.4 チーム.ビルディング(チームの成熟) - 9.4 VEチームの運営
9.4.1 VEチームリ―ダ―のリーダーシップ
9.4.2 適切なミ―刊ング.マネジメント(チーム会合の運営)
9.4.3 チーム活動における意思決定
9.4.4 チーム.コンフリクトの解決
- 10.1 VEにおける原価見積の意義
- 10.2 原価見積の分類とその概要
10.2.1 原価見積の分類
10.2.2 主要な原価見積分類の概要 - 10.3 原価見積の前提
- 10.4 コストテ―ブルの作成
10.4.1 コストテ―ブルの意義
10.4.2 製造分野におけるコストテ―ブルの作成方法
10.4.3 建設分野におけるコストテ―ブルの作成方法
10.4.4 コストテ―ブルのコンピュータ - 10.5 コストテ―ブルを活用した原価見積
10.5.1 概略評価で活用する原価見積
10.5.2 詳細評価で活用する原価見積 - 10.6 経験曲線を加味した原価見積
- 10.7 コストテ―ブルを活用した原価見積の事例
10.7.1コストテ―ブルを活用した原価見積の事例(いすゞ自動車株式会社)
10.7.2コストテ―ブルを活用した原価見積の事例(情報機器製造企業B社)
- 11.1 TRIZの概要
11.1.1 TRIZとはなにか
11.1.2 TRIZの発展経緯
11.1.3 クラシカルTRIZの基本技法
11.1.4 コンテンポラリ―TRIZの主な技法
11.1.5 創造技法としてのTRIZ - 11.2 TRIZのVEへの活用
11.2.1 VE実践活動で役だつTRIZ
11.2.2 VE実践活動におけるTRIZ技法 - 11.3 VEにおけるTRlZ活用の事例(アイシン精機株式会社)
- 12.1 VE適用における総合的なマネジメント
12.1.0 概 要
12.1.1 VE適用の方針と目標の設定
12.1.2 VE適用推進のための組織の確立
12.1.3 目標達成のための計画策定
12.1.4 計画実施過程の統制
12.1.5 VE適用実績の評価
12.1.6 VEの教育.訓練.啓発 - 12.2 特定対象へのVE適用のマネジメント
12.2.0 概 要
12.2.1 課題の設定
12.2.2 活動計画の策定
12.2.3 活動計画の伝達と動機づけ
12.2.4 実施過程の統制と支援
12.2.5 フォローアップ
12.2.6 実績の評価 - 12.3 VE適用のための基盤整備
12.3.0 概 要
12.3.1 契約面にぉける基盤整備
12.3.2 建設の公共工事におけるVE適用の基盤整備 - 12.4 VE適用のマネジメントの事例
12.4.1 VE適用における総合的なマネジメントの事例(キヤノン株式会社)
12.4.2 ZVE適用における総合的なマネジメントの事例(株式会社 日立製作所)
12.4.3特定対象へのVE適用のマネジメントの事例(株式会社IHI)
12.4.4特定対象へのVE適用のマネ、ジ人ノトの事例(株式会社 日立国際電気)
- 13.1 VEに類似したプログラムとはなにか
- 13.2 DTCの考え方と方法
13.2.1 DTCの背景と考え方
13.2.2 DTCのプログラム - 13.3 原価企画の考え方と方法
13.3.1 原価企画の意義
13.3.2 原価企画活動の概要
13.3.3 原価企画とVE
13.3.4 目標原価・目標利益の設定と細分化
13.3.5 原価企画の支援・推進
13.3.6 目標達成活動の管理
13.3.7 原価企画の活動成果の評価
13.3.8 原価企画の推進組織と機能
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